先週（６月16日～20日）の米ドル相場はＦＯＭＣ後に下落するも、一巡後は回復

　先週（６月16日～20日）の外国為替市場では、米ドル相場が米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の結果発表を受けて下落しました。ＦＯＭＣの声明や、会合後の連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長の会見において、現行通りの慎重姿勢維持が示されたことから、米ドル相場は下落基調を強めました。

　もっとも、こうした動きが一巡した後は、米ドル相場は、徐々に、上昇基調を回復する展開となりました。具体的には、ＦＯＭＣ後に１米ドル＝101.70円台まで円高ドル安が進んだ米ドル/円は、20日には１米ドル＝102.10円台まで上昇（円安ドル高）しています。

　米ドル相場回復の背景にあったのは、米国経済に対する安心感だったと思われます。ちなみに、20日のニューヨーク株式市場では、ダウ工業株30種平均が前日比25.62ドル高の１万6947.08ドル、Ｓ＆Ｐ500種株価指数が同3.39ポイント上昇の1962.87ポイントと、それぞれ、過去最高を更新、また、ハイテク株の比率の高いナスダック総合も4368.04ポイント（同8.71ポイント高）と、堅調でした。こうした米国株価の連日の上昇もあり、米国経済への安心感が強まり、米ドル買いの支援材料となったようです。

　さて、翌週（６月23日～27日）も、米国では、いくつか経済指標が発表されます。このうち、個人的には、2014年１～３月期の実質ＧＤＰ成長率・確定値（25日）に注目しています。内容によっては、為替相場も大きく影響を受けることがあります。ちなみに、市場では下方修正が予想されているようです。